●
たわらノーロード先進国株式
信託報酬 0.21%(税抜0.2%。値下げ予定日は12月30日)
実質コスト 0.254%(うち信託報酬を除く部分は0.038%)
純資産額 187億8100万円
マザーファンドの規模 2789億6300万円
まずは、値下げ予定を踏まえた信託報酬ランキングです。
1、ニッセイ外国株 0.189(0.20412)
1、eMAXIS Slim先進国株 0.189(0.20412)
3、iFree外国株 0.19(0.2052)
3、i-SMTグローバル株 0.19(0.2052)
5、
たわら先進国株 0.2(0.216)
(参考)野村つみたて外国株
投信 0.19(0.2052)
つぎに、信託報酬を除く実質コストランキングです。
なお、(マザーファンドの純資産額)を併記しました。
1、Funds-i外国株 0.021%(3680億0352万円)2017.9.6
2、外国株式
インデックスe 0.034%(2264億8618万円)2017.2.7
3、
たわら先進国株 0.038%(2789億6300万円)2017.10.12
4、SMTグローバル株式 0.04%(3064億8400万円)2017.11.10
5、三井住友DC外国株S 0.068%(1655億8300万円)2016.11.30
6、iFree外国株 0.06978%(796億3099万円)2016.11.30
7、eMAXIS先進国株 0.094%(2701億6464万円)2017.3.27
8、ニッセイ外国株 0.119%(629億1132万円)2016.11.21
(参考)野村つみたて外国株
投信 0.0414
※0.021×88%=0.01848、0.191%×12%=0.02292、これらの合計額は0.0414
最後にトータルコストランキングです。
1、i-SMTグローバル株 0.2425
2、
たわら先進国株 0.254
3、iFree外国株 0.27498
4、eMAXIS Slim先進国株 0.29812
5、ニッセイ外国株 0.32312
(参考)野村つみたて外国株
投信 0.2466
このように、
たわら先進国株は極めて低コストであることが確認できました。
しかし、コストが安くても、指数と乖離したのでは意味がありません。なぜなら、
インデックス投資の目的は指数の期待リターンを得ることだからです。
【参考記事】
●
インデックス投資の目的は期待リターンを得ること
http://tawaraotoko.blog.fc2.com/blog-entry-328.htmlそこで、指数との乖離率を見てみます。
とはいえ、指数との乖離率は簡単には出ないことから、同じ指数に投資する
インデックスファンドのリターンを比較します。
インデックスファンドは指数に連動することを目指しますが、信託報酬やその他のコストがかかることから、必ず指数よりも下振れることから、同種ファンドのリターンを比較することで、最もリターンが良いファンドが最も指数との乖離率が少ないファンドであると簡易判定することができるわけです。
※
インデックスファンドに詳しい人であればお分かりでしょうが、この説明は意図的に正確性を犠牲にしています。リターンを出した後、トータルコスト差や信託報酬差をリターン差から差し引かなければ、トータルコストがより低コストなファンドに有利になってしまうからです。
しかし、ここで判断したいのは「ベストバイファンドはどれか」ということですし、判定期間の途中で信託報酬を値下げしたファンドがあると計算が非常に面倒であることから、単純にリターンのみを比較しました。
●
たわらノーロード先進国株式
12/26 10658(17.94895)
6/23 11218(12.06097)
9/25 11818(6.37163)
12/22 12571
●ニッセイ外国株インデックスファンド
12/26 13063(17.93615)
6/23 13748(12.05993)
9/25 14483(6.37298)
12/22 15406
●eMAXIS Slim先進国株式インデックス
12/26 新規設定前
6/23 10376(12.06630)
9/25 10931(6.37636)
12/22 11628
●iFree外国株式インデックス
12/26 11703(17.96975)
6/23 12316(12.09808)
9/25 12976(6.39642)
12/22 13806
たわら先進国株は、なんと、ニッセイ外国株を除き、リターンで負けています。しかも、ニッセイ外国株とも、直近3か月リターンでは逆転されています。
この原因は、
たわら先進国株が値下げを渋っている間に他社ファンドが値下げをしたからと推測されます。
たわら先進国株は、12月30日に税抜0.2%に値下げしますが、他社ファンドは既に0.189%や0.19%まで値下げしていることから、この値下げがどの程度のリターンランキング向上効果を持つのかは分かりません。
このように、圧倒的な低コストと安定運用を武器に、2年前、先進国株インデックスファンド界に殴り込みをかけ、「たわら」という他とは隔絶したネーミングセンスで絶大な衝撃を与えたたたわら先進国株ですが、いつの間にか腰が重くなり、他社ファンドに値下げについていくことができず、リターンランキングでも他社ファンドの後塵を拝してしまっています。
既にたわら先進国株は、かつての圧倒的優位性を失っています。
とはいえ、リターンランキングでたわら先進国株を上回ったeMAXIS Slim先進国株の純資産額は28億5800万円、iFree外国株の純資産額は9億6600万円にすぎません。
●ベビーファンドの純資産額が小さいことによるデメリット
http://tawaraotoko.blog.fc2.com/blog-entry-485.html#moreこの記事でお伝えしたとおり、マザーファンドの規模が巨額であっても、ベビーファンドの純資産額が小さいとデメリットを受けるリスクがあります。
また、eMAXIS Slim先進国株のリターンは非常に良いのですが、eMAXIS先進国株の実質コストは非常に高いことから、リターンが良い原因が全く分かりません。運用報告書の実質コストを確認するまで、非常に気持ちが悪いです。
というわけで、前回のような圧倒的な優位性は失ったものの、現状でもたわら先進国株がベストバイ先進国株インデックスファンドといえます。
なお、2017年12月26日に公表されたEXE‐iつみたて先進国株については、下記記事をご覧ください。
●EXE‐iつみたて先進国株vsたわら先進国株
http://tawaraotoko.blog.fc2.com/blog-entry-713.html#more
コメント
No title
もし0.01等で逆転されたとしても純資産額等やマザーの安定性などからたわらをベストファンドとされる予定でしょうか。
まだ早い話で申し訳ありませんが、見解をいただけますと助かります。
2017/12/24 21:41 by URL 編集
No title
>運用報告書がでてきたタイミングでなんとなくトータルコストでたわらを逆転する可能性もありそうに思っています。
先ほど一旦公開しましたが、書いている途中で動作が不安定になり、データを失うおそれがあったためで、その後、競合ファンドとの比較を盛り込みました。
本文ではたわら先進国株の値下げが遅れたせいだと一応の結論を出しましたが、競合ファンドが実質コストでかなり頑張っているのではないかとの思いをぬぐい切れません。
>もし0.01等で逆転されたとしても純資産額等やマザーの安定性などからたわらをベストファンドとされる予定でしょうか。
ベビーファンドの純資産額次第ではないかと考えています。
2017/12/24 21:57 by たわら男爵 URL 編集
No title
eMAXIS slimは30億弱の純資産額があり、信託報酬最安も保証され、これからも徐々に純資産額は積み上がると思われるので、トータルコストも勝っていればベストなのかもと思っていました。
(TOPIXは10億程度でeMAXIS slimがベストなのはそのような理論だと認識していました)
ベビーファンドの資産額もどの程度あればよいというのもなかなか難しいところですが、いずれにしても低コスト化により、ほぼファンド間で差がつかなくなりよくわからなくなってきました。
eMAXIS slimの運用報告書が出たらまた考えてみたいと思います。
2017/12/25 00:08 by URL 編集
No title
「公募投資信託等の内外二重課税の調整」
http://haitoukinseikatu.com/blog-entry-2040.html
こうなると、楽天VTやExe-iつみたてグローバルなどETF買うだけ投信の3重課税コストが激減するかもしれず、野村つみたて外国株を含めたベストバイ投信の順位も変動するかもしれませんね。
ご見解をお聞かせ願えれば幸いです。
2017/12/25 15:51 by ぽんすけ URL 編集
No title
>TOPIXは10億程度でeMAXIS slimがベストなのはそのような理論だと認識していました
日本株は純資産額が少なくても余りデメリットはないようです。
先進国株は純資産額が少ないともろにデメリットを受けますので、30億程度ではまだまだ不十分であり、ベストバイといえるほどではないと考えています。
>来年から2重課税の解消が行われるようです。
与党の税制改正大綱を経て、12月22日に閣議決定されましたので、そのまま法改正されると思われます。
>こうなると、楽天VTやExe-iつみたてグローバルなどETF買うだけ投信の3重課税コストが激減するかもしれず
閣議決定の該当部分です。
支払の取扱者が交付をする上場株式等の配当等の次に掲げる区分に応じそれぞれ次に定める額を、当該支払の取扱者が源泉徴収する当該上場株式等の配当等に係る所得税の額から控除する。
http://www.mof.go.jp/tax_policy/tax_reform/outline/fy2018/20171222taikou.pdf
これらの投信では配当金が顧客に分配されずに再投資されますので、日本国が課税する機会がありません。
この制度は、日本国が課税する税金から外国政府の課税分を減額してやろうというものですから、そもそも日本国の課税分がなければ減額しようがないということになります。
私は税理士ではありませんので、以上の理解が正しいかどうかは分かりません。
しかし、普通に考えて、日本国の課税分がなければ、外国政府の課税分を日本国が持ち出しで代わりに払ってくれるということになってしまいますから、日本国の課税分があることが前提だと思います。
2017/12/25 23:36 by たわら男爵 URL 編集