ETFのメリット・デメリット

インデックスファンドは、

(1)ETF
(2)ミューチュアルファンド(mutual fund)

に大別することができます。

ミューチュアルファンドとは、たわら先進国株などの普通のインデックスファンドのことです。
これに対し、ETFは「Exchange Traded Fund」の略語であり、直訳すると「取引所で取引される投資信託」のことです。



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両者の最大の違いは、その名称どおり「取引所で取引されるかどうか」となります。

ETFは個別株のように取引所で取引されるため、値段(市場価格)が時々刻々と変動します。
ETFの市場価格は、ベンチマークとなる指数に連動したものとなるはずです(これを「理論価値」と呼ぶことにします)。
しかし、市場価格は市場の需給によっても変動します。つまり、買いたい人が多ければ理論価値よりも高く売買され、売りたい人が多ければ理論価値よりも安く売買されることになるわけです。

ETFを売買する人は、当然のことながら「自分は損をしたくない」と考えます。
そのため、ETFの市場価格が理論価値よりも高ければETFを売り、安ければETFを買おうとします。ETFが多く売買されればされるほど、ETFの市場価格は自然と理論価値に収斂することになります。
これを「市場の見えざる手」と呼びます。

※ETFは、ミューチュアルファンドと同様に、毎日1回、基準価額(純資産総額を総口数で割ったもの)が公表されます。
それに加えて、ETFの保有資産の時価変動をリアルタイムで反映した推定基準価額(インディカティブNV)も公表されているため、この推定基準価額と市場価格を比較して、現在の市場価格が適正値かどうかを判断することができます。

※ETFの売買高が多いことにはもう一つのメリットがあります。
それはマーケットメーカーがやる気になるということです。
マーケットメーカーとは、裁定取引(ETFの理論価値と市場価格との差額のさや取りをすること)で儲けようと考えている人達のことです。マーケットメーカーは、市場価格が理論価値よりも高くなれば売り、安くなれば買うわけですが、ETFの売買高が少なければ適切なタイミングで売買することができないリスクが発生するため、積極的に売買をしようという気になれません。


個別株は発行済株式総数が上限となるため、欲しい人が多ければ多いほど株価は上昇します。その結果、その会社の清算価値や将来価値をはるかに上回る高値で取引されることもあります。
これに対し、ETFの受益権口数は上限が決まっていません。欲しい人が多ければ一時的に市場価格は上昇するものの、すぐに指定参加者がETFの運用会社(バンガードなど)からETFの受益権口数の発行を受けて市場に放出するため、市場価格の上昇は抑えられます(指定参加者は、これとは逆に、市場からETFを回収して運用会社にETFの受益権口数を返還し、運用会社から現金や株券を受け取ることも行います)。
私は、通貨の流通量(ETFの受益権口数)を通じて物価(市場価格)をコントロールする仕組みとよく似ていると感じました。

ETFはミューチュアルファンドと比べるとコストが安いと言われます。
それは、運用会社は指定参加者としか取引せず、指定参加者は大口の顧客(マーケットメーカーなど)としか取引しないからです。一般の投資家は流通市場で売買するため、運用会社は一般の投資家の需給に応じた頻繁な売買をしなくても済みます。
これに対し、ミューチュアルファンドは普通の投資家からの売買の注文に運用会社が対応しなければならないため、頻繁な売買をしなければなりません。
一つ一つのファンドごとに頻繁な売買をするのは大変なので、多くの運用会社では複数のファンドの純資産額をまとめたマザーファンドを作り、マザーファンドを通じて保有株をまとめて売買する工夫をしているものの、その工夫にも限度がありますので、ETFよりも売買頻度が高くなり、売買手数料もまた高くなります。


このように、ETFは、ミューチュアルファンドと比較すると、


(1)運用コストが安い
(2)活発に売買されているETFであれば、市場の見えざる手が働き、乖離しにくい
(3)取引所(上場審査あり)や市場参加者の多くの目にさらされており、運用の透明性が高い


といったメリットがあります。

※ミューチュアルファンドには通貨分散のメリットがなく、米国ETFにはあると考える人がいますが、間違いです。
なぜなら、ミューチュアルファンドの基準価額は確かに円で公表されますが、現地通貨建ての保有資産をその日の為替レートで円換算してみただけのことだからです。


他方で、米国ETFには、デメリットもあります。それは、


(1)売買手数料・為替手数料がかかる(マネックス証券は一定銘柄につき両方とも無料
(2)金額指定で買うことはできず、口数指定でしか買えない
(3)つみたてNISA口座で保有することができない
(4)楽天カード投資で買うことができない
(5)投信保有ポイントもない


といった点です。

また、米国ETFは、通常、3か月に1回の頻度で分配金を出します。
その際、米国10%・日本18.2835%の源泉徴収がなされるので、分配金のうち再投資できるものは全体の71.7165%しかありません(確定申告時に外国税額控除を利用すると、米国ETFの配当金収入しかなければ米国の源泉徴収分100%が還付されます)。
しかも、日本国内の証券会社はDRIP(配当金自動再投資サービス)を実装していないことから(サクソバンク証券のDRIPは一般口座限定です)、分配金の再投資は手動で行う手間がかかります。

私は、つみたてNISAや楽天カード投資の破壊力は絶大であること、ミューチュアルファンドのコストは超々低コストになったこと、ミューチュアルファンドは100円から積立投資ができることから、特殊な趣味人でない普通の人は、たわら先進国株を均等額積立設定で買うだけでよいと考えています。


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コメント

No title

とてもよくわかる説明でした。短期で売買するのではないので投資信託がベターな投資先だと再認識できました。

欲を言えば先日のコメントの件を公表してもらえるとうれしいですね。

いつも丁寧な説明ありがとうございます。

No title

本記事と関係のない内容で申し訳ありませんが、質問させてください。
2020年5月より居住している地域の住民税がPaypayで支払い可能となりました。
ソフトバンクまとめて支払い+LINE PAY VISAカード紐づけて支払った場合、Paypay0.5%+LINE3%の二重取りは可能でしょうか。
LINE PAYで請求書支払いは可能ですが、ポイントが付与されなかった気がします。

No title

コメントありがとうございます。

>短期で売買するのではないので投資信託がベターな投資先だと再認識できました。

参考にしていただけて、よかったです。

>ソフトバンクまとめて支払い+LINE PAY VISAカード紐づけて支払った場合、Paypay0.5%+LINE3%の二重取りは可能でしょうか。

私が試したところ、ソフトバンク・ワイモバイルまとめて支払いのPayPay残高チャージでLINEポイント3%、税金の請求書払いでPayPay1.5%(私は、50回・10万円の条件を満たした翌月に固定資産税を支払っています)が付与されています。

>LINE PAYで請求書支払いは可能ですが、ポイントが付与されなかった気がします。

公式サイトのよると、付与されます。
還元率はランクによりますが、プラチナランクは税金でも3%です。

No title

検証していただき、ありがとうございます。
返信を待たずに妻が住民税払ってしまったところ、Paypayの0.5%は付与されていました。
請求書払いの場合、基本は現金なので誰が払ったか確認する術がないかと思いますが、コード払いの場合も誰が払ったかが不問であれば、家族のPaypayやLINE PAYでの支払いは問題ないのでしょうか。
クレジットカードであれば、本人以外の利用は明確に禁止されていることは認識しております。

No title

コメントありがとうございます。

>家族のPaypayやLINE PAYでの支払いは問題ないのでしょうか。
クレジットカードであれば、本人以外の利用は明確に禁止されていることは認識しております。

誰かのスマホやカードを借りて払うのはどちらもダメですが、誰かに頼んで代わりに払ってもらうのは大丈夫だと認識しています。
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プロフィール

たわら男爵

Author:たわら男爵
Painter:ますい画伯
http://www.masuitousi.com/

ブログ開始日 2016年3月1日

●リスク資産(6割)は「たわら先進国株」(楽天証券)とVT(SBI証券)をほぼ50:50でホールド中。
●つみたてNISA(SBI証券)では「たわら先進国株」を年初一括40万円購入。
●楽天カード投資(毎月1日)では「たわら先進国株」を毎月5万円購入(+特定口座で11日と21日に各5万円ずつ積立買付中)。
●SBI証券で「インデックスマラソン」の毎営業日100円投資を実行中。

●無リスク資産(4割)は、個人向け国債変動10(みずほ証券、SMBC日興証券)と楽天銀行(金利0.1%)。

パソコン版右端の「ブログ記事検索」と「カテゴリ」が便利です。

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