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スリムシリーズと同率まで信託報酬を引き下げただけのことですが、なぜこの3種類なのかは不明です。

純資産額は、日経225が47億2000万円、TOPIXが10億1400万円、日本債券が1億7000万円です。
今回の値下げはスリムシリーズと同率値下げに過ぎませんので、これによってiFreeシリーズの純資産額が増える効果は皆無です。同じ値段であれば、誰もが値下げの実績があるスリムシリーズを買うであろうからです。

iFreeが本気でインデックスファンドのシェアを奪うつもりであれば、先進国株、米国株、バランスの分野で勝負をしなければダメです。

私であれば、先進国株ファンドの信託報酬は税抜0.09999%にします。
0.1%の壁を初めて破るインパクトは絶大です。
iFree外国株の純資産額は、為替ヘッジの有り無しを含めて27億1400万円しかありませんので、値下げが売上げに及ぼす影響は極めて軽微です。

iFree外国株から得られる大和証券投資信託委託の報酬は、次のとおりです。

現在:27億1400万円×0.09%=244万2600円
値下げ後:27億1400万円×0.039995%=108万5464円

金額にすれば135万7136円に過ぎません。
その上で、iFreeダウ、iFreeS&P500、iFree8資産均等バランスはスリムシリーズと同率値下げにとどめます。

つまり、先進国株で勝負を掛けてブランドイメージを上げ、残りは徹底的に守るわけです。

ニッセイやスリムは先進国株ファンドが主力であるため、この作戦をとられると非常に痛いはずです。
たいしてiFreeは先進国株ファンドは主力ではないため、先進国株ファンドを戦略的に犠牲にすることで主力である米国株やバランスファンドについて同率値下げをするだけで良いイメージを与えることができるでしょう。

もしiFreeシリーズがこのような作戦を取るのであれば、わずか135万円の宣伝料で絶大なブランド価値を手に入れることができます。

スリム先進国株が0.09999%に対抗値下げをしたらどうするかって?
直ちに0.09999%から0.09%に値下げをすればいいだけのことです。

これを繰り返すことで、スリム先進国株はすぐに対抗値下げをすることができなくなるでしょう。

iFree外国株から得られる売上げは、現状で244万円に過ぎません。
極論を言えば、これがゼロになったところでiFreeシリーズ全体にとっては大したことはないわけですから、私は、iFreeシリーズは、先進国株ファンドの売上金244万円を宣伝料にして主力の米国株やバランスファンドのブランド価値を高めるべきであると考えます。


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コメント

No title

さすがに信託報酬ゼロは不当廉売になるでしょうが、同社の商品を買った人に、金額に応じてゼロ商品を申し込めるようにするのは面白そうです。

No title

コメントありがとうございます。

>さすがに信託報酬ゼロは不当廉売になるでしょうが、同社の商品を買った人に、金額に応じてゼロ商品を申し込めるようにするのは面白そうです。

スリム先進国株に対抗してどんどん値下げをすれば、ゼロになる前にスリム先進国株が力尽きると思われます。

また、アメリカでは信託報酬ゼロの投資信託が出現していますので、ゼロにしても法的には問題がなさそうです。
https://www.sparx.co.jp/report/special/2411.html
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●つみたてNISA(SBI証券)は「たわら先進国株」を年初一括購入中。
●クレジットカードによる投信積立サービスを利用し、SBI証券・楽天証券・auカブコム証券で「たわら先進国株」を毎月5万円ずつ購入中。

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