VTを70.00ドルで購入しました

私は、昨年末、VWOを45.51ドルで全売却しました。

●これが私のアセットアロケーション(2017年12月版)
http://tawaraotoko.blog.fc2.com/blog-entry-715.html

VWOは、現在37.57ドルですから、私が売却した時点より17.44%も下落したことになります。
売却後、VWOが50.99ドルまで1割ほど値上がり、悲しかったのですが、結果的にはよかったです。

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私は、自分自身にとって信頼できるファンドでなければ、株価の急落に耐えつつ、ずっとホールドすることは難しいと考えます。

私は、新興国株投資に気が乗らないことから、VWOは売ってよかったわけですが、問題は、マネックス証券は円貨決済に対応しておらず、自分でドルを円に換えなければそのままだということでした。

私もそのことは分かってはいたのですが、面倒で放置していたところ、いつの間にか円高になってしまい、円に換えたくても換えられない状況に陥ってしまっていました。

※マネックス証券は、ドルは預り金で管理されるため、米国ETFを売却した時点のドル円で譲渡益が決定され、その後、米国ETFを購入すると、購入した時点のドル円で取得価額が決定されることになります。
そのため、米国ETFを円安時に売って円高時に買うと、為替の影響で、譲渡益はより高く、取得価額はより安くなり、結局のところ、次に売却した時点でより多額の譲渡益課税がなされ、損をしてしまいます。


VWOの売却金のドルに加え、VTとVTIが分配金を出すおかげで手持ちのドルがどんどん増えていくため、どうしようかと思っていたところ、サクソバンク証券でDRIPを導入したことを知りました。
そこで、サクソバンク証券が特定口座対応後にVTをそちらに移管しようと考えましたが(サクソバンク証券が特定口座に対応する前にマネックス証券かSBI証券がDRIPに対応すればそちらを利用します)、手持ちのドルはマネックス証券から動かせないことから、VTを買ってしまうことにしました。

ざっと手持ちのドルの半額を使うことにし、数日前から70.00ドルで指値をしていたところ、先ほど指値が刺さりました。
残りの半分は、更に半分に分けて65.00ドルと60.00ドルで指値をするか、その前に1ドル115円になったら全額を円に交換してスリム先進国株を買おうか悩んでいるところです。

ちなみに、VTは、私が買った後、69.46ドルまで下がりました。
マイナス0.77%ですが、70ドルでも52週安値でしたので、直近1年で最も安く買えたことになります。

人間、欲をかくと失敗します。
「頭(最高値)としっぽ(最安値)はくれてやれ」という格言のとおり、ほどほどのところで満足し、後は世界経済の成長に全てを託したほうがストレスなく金持ちになれます。
まさにこのやり方こそがインデックス投資の王道ではないでしょうか。


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コメント

時価総額

eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)をはじめとした時価総額加重平均で構成されたインデックスやETFは、世界の時価総額が変わっていくたびに、配分が変わっていくのでしょうか?

No title

コメントありがとうございます。

>時価総額加重平均で構成されたインデックスやETFは、世界の時価総額が変わっていくたびに、配分が変わっていくのでしょうか?

時価総額比が変動すれば、自動的に各ファンドの保有株の時価も増減し、それに伴って各国の配分比も自動的に変動することになります。

配当込み指数の場合、配当が多い銘柄は、配当が出るに従って割合が段々増えるのでしょうか。
もしそうなら、配当込みと配当除く指数で構成比率が変わってしまうことになりますが、、
そうでない場合、たくさん配当してくれる銘柄(=配当しなければその分株価が上昇したであろう銘柄)を売って、そうでない銘柄も満遍なく再投資していることになり、なんだか非効率のような気がしてしまいます

No title

コメントありがとうございます。

>配当込み指数の場合、配当が多い銘柄は、配当が出るに従って割合が段々増えるのでしょうか。もしそうなら、配当込みと配当除く指数で構成比率が変わってしまうことになります


全く考えたことがありませんでしたので、調べてみました。


株式ポートフォリオを運用する投資家は定期的に配当金を受け取ります。この配当金をそのままポートフォリオに再投資していった場合のリターンを示すのがトータル・リターン指数になります。従って、トータル・リターン指数は実際にポートフォリオ運用をした場合の現実のリターンに近いと言えます。
その計算方法は難しいものではありません。配当総額(=1株当り配当金×上場株式数)を時価総額に上乗せするだけです。つまり、ある銘柄の時価総額が配当基準日に増加することになります。
ただし、配当金による時価総額の増加は「市場変動」ではないため、その影響を相殺するために、除数の調整を行います。配当金支払いにより、指数全体で時価総額が増加するのですが、その分除数を調整して指数値に変更が起きないようにします。これがトータル・リターン指数の計算になります。
https://money-bu-jpx.com/special/index-number/article001507/


この記事を前提にすると、配当金を多く出す銘柄は、配当金の分だけ時価総額が増えます。

しかし、他方で、配当金を出さない銘柄は、配当金は会社の財産として内部にプールされるため、「会社の総資産÷総株式数」で計算される1株あたりの実質価値は増加し、理論的には留保された配当金の分だけ株価は上昇するはずです。

配当込み指数は、配当金を株価に上乗せして各銘柄の時価総額を計算することで、配当金を出すことで剥離した実質価値を巻き戻す効果があるのではないかと理解しました。

〉時価総額比が変動すれば、自動的に各ファンドの保有株の時価も増減し、それに伴って各国の配分比も自動的に変動することになります。

お返事ありがとうございます!

将来、新興国部分の割合が増える可能性があるということは、

その分コストが上がる可能性があり、
ある程度、バッファを持たせている。
言い換えると、新興国割合が増えることがあればコスト的には優位になってくる。

そのようには考えられないでしょうか?

No title

コメントありがとうございます。

>将来、新興国部分の割合が増える可能性があるということは、その分コストが上がる可能性があり、新興国割合が増えることがあればコスト的には優位になってくるとは考えられないでしょうか?


将来のコスト増を見越して現時点で割高が全世界株ファンドを買うよりは、現時点での低コストという確実性を選んだほうがよいと私は考えます。

もし将来的に全世界株が割安になれば、それはその時点で考えればいいことではないでしょうか。

〉配当込み指数は、配当金を株価に上乗せして各銘柄の時価総額を計算することで、配当金を出すことで剥離した実質価値を巻き戻す効果があるのではないかと理解しました。

調べていただきありがとうございます。つまり、配当がなされず内部留保したと仮定した際の企業価値から指数を算出しているわけですね。
すると、配当込みか否かで組み入れ比率が変わることになるのでしょうか?(高配当銘柄の割合がどんどん増えていくのでしょうか?)
理論的には株価が配当分だけ下落するので変わらないのかもしれませんが、実際はそうではないですよね。
気になって夜も眠れません

No title

コメントありがとうございます。

私の理解はこうです。

(1)配当をしない銘柄
会社の時価総額は変動しない。

(2)配当をする銘柄
配当金の分だけ会社の時価総額が減少し、株価も下落する(配当落ち)。

配当除く指数だと、純粋に株価が基準となり、配当落ちの影響は一切考慮しないため、(2)の銘柄の占める割合は相対的に減少していきます。

配当込み指数だと、配当金を株価に上乗せすることで配当落ちの影響を受けないようにするため、(1)と(2)の銘柄は同条件(配当率の影響を受けない条件)となります。

No title

東証の資料でも配当込指数の詳細な算出方法はよくわかりませんね。
https://www.jpx.co.jp/markets/indices/line-up/files/cal_3_topix.pdf

投資信託・ETFでも未収配当金をすぐに再投資するファンドと受領してから再投資するファンドがあるといった話もありますが、各ファンドの運用方法が知りたいですね。

No title

コメントありがとうございます。

>投資信託・ETFでも未収配当金をすぐに再投資するファンドと受領してから再投資するファンドがあるといった話もありますが、各ファンドの運用方法が知りたいですね。

三菱UFJ国際投信の直販がその先駆けとなることを期待しています。
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プロフィール

たわら男爵

Author:たわら男爵
Painter:ますい画伯
http://www.masuitousi.com/

ブログ開始日 2016年3月1日

●リスク資産(6割)は、たわら先進国株(楽天証券)とVT(SBI証券)をほぼ50:50でホールド中。
●つみたてNISA(SBI証券)はeMAXIS Slim先進国株を年初一括40万円購入。
●楽天カード投資はeMAXIS Slim先進国株を毎月5万円購入(+特定口座で4万円×4回=毎月16万円の積立買付中)。
●SBI証券で「インデックスマラソン」の毎営業日100円投資を実行中。

●無リスク資産(4割)は、個人向け国債変動10(みずほ証券、大和証券、SMBC日興証券)と楽天銀行(金利0.1%)。

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